光免疫療法というがん治療の選択肢
現在のご状況に応じたご相談を承っております。
光感受性物質と光照射による反応を利用した治療
当院の光免疫療法は、光に反応する薬剤を点滴で投与し、病変部に光を照射することで生じる光化学反応を利用し、がん細胞へのアプローチを目指す治療法です。
病変の位置や深さ、これまでの治療内容、全身状態などによって、治療の検討内容は異なります。当院では画像や検査資料を確認し、患者様の現在のご状況に応じて適応を個別に判断しています。
このようなご相談を承っています
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再発・転移があり、現在の治療とあわせて別の選択肢も検討したい
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手術・薬物療法・放射線治療など、標準治療との組み合わせを相談したい
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副作用や体力面に不安があり、今後の治療方針を整理したい
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ご高齢や持病、全身状態を踏まえて治療の可能性を相談したい
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緩和ケアを含む説明を受け、ほかの選択肢についても情報を得たい
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患者様ご本人に代わり、ご家族や身近な方から相談したい
光免疫療法は、すべての患者様に適応となる治療ではありません。現在受けている治療や治療スケジュールも確認しながら、患者様のご状況に応じて検討します。
光免疫療法について詳しく見る
治療の特徴や流れ、適応の考え方、副作用についてご案内しています。
当院は、厚生労働省委託事業「がん対策推進企業アクション」の趣旨に賛同し、推進パートナー企業・団体として登録しました。
がん対策は、検診を受ける機会を設けるだけでは十分ではありません。がんについて正しく知ること、要精密検査となった方を受診につなげること、がんと診断された方が治療と仕事を両立できる環境を整えることが重要です。当院でも医療機関として、患者様やご家族への情報提供と相談対応に取り組んでまいります。
がん対策推進企業アクションとは
がん対策推進企業アクションは、企業や団体と連携し、職場におけるがん対策を進める厚生労働省委託事業です。推進パートナーは、がん検診の受診促進、がんに関する情報提供、治療と仕事の両立支援などの取り組みに賛同する企業・団体です。
| 主な取り組み | 内容 |
|---|---|
| がんに関する情報提供 | 予防、検診、精密検査、治療と仕事の両立などについて、信頼できる情報を職員や社会へ伝えます。 |
| がん検診の受診促進 | 対象となる検診の内容を案内し、職員が検診を受けやすい環境づくりを進めます。 |
| 精密検査の受診促進 | 検診で要精密検査と判定された方が、結果を放置せず医療機関を受診できるよう働きかけます。 |
| 治療と仕事の両立支援 | がんと診断された職員が、治療予定や体調に応じて働き方を相談できる環境を整えます。 |
| 相談先の周知 | がん相談支援センターや産業保健総合支援センターなど、利用できる公的な相談窓口を案内します。 |
職場におけるがん対策で大切なこと
職場のがん対策には、「予防」「検診」「精密検査」「治療と仕事の両立」という異なる段階があります。それぞれを混同せず、必要な支援へつなげることが大切です。
| 段階 | 取り組み | 注意点 |
|---|---|---|
| 予防 | 禁煙、受動喫煙対策、節度ある飲酒、運動、適正体重の維持、感染症対策などについて情報を提供します。 | 生活習慣を整えても、すべてのがんを防げるわけではありません。 |
| 検診 | 国が推奨する対象年齢や受診間隔を参考に、適切ながん検診の受診機会を案内します。 | がん検診と、労働安全衛生法に基づく一般健康診断は目的や位置づけが異なります。 |
| 精密検査 | 要精密検査となった方が、早めに医療機関を受診できるよう配慮します。 | 要精密検査は、がんが確定したという意味ではありません。ただし、放置せず受診する必要があります。 |
| 治療と仕事の両立 | 通院時間の確保、業務内容の変更、勤務時間の調整、休職や復職などを個別に検討します。 | 病名だけで一律に就業可否を判断せず、本人の希望と主治医・産業医の意見を確認します。 |
職場のがん検診について知っておきたいこと
職場で行われる一般健康診断と、がん検診は同じものではありません。一般健康診断を毎年受けていても、対象となるがん検診がすべて含まれているとは限らないため、検査項目を確認する必要があります。
また、職域におけるがん検診は、法律によって事業者の実施義務や検査項目が一律に定められたものではありません。事業者や健康保険組合が、福利厚生などの一環として任意で実施または受診機会を提供しているものです。
| 確認したいこと | 内容 |
|---|---|
| 対象となる検診 | 胃がん、肺がん、大腸がん、乳がん、子宮頸がんなど、年齢や性別に応じた検診が案内されているか確認します。 |
| 受診間隔 | 検診ごとに推奨される受診間隔が異なります。必要以上に頻繁な検査が、必ずしも利益につながるとは限りません。 |
| 利益と不利益 | がん検診には早期発見につながる可能性がある一方、偽陽性、偽陰性、過剰診断、検査に伴う偶発症などの不利益もあります。 |
| 要精密検査への対応 | 要精密検査となった場合は、症状がなくても指定された医療機関や診療科を受診します。 |
| 症状がある場合 | 出血、しこり、長引くせき、血便、飲み込みにくさなどの症状がある場合は、検診を待たず医療機関を受診します。 |
検診結果の取り扱いには配慮が必要です
がん検診の結果は、病気や身体の状態に関する要配慮個人情報です。職場で取り扱う場合は、利用目的、閲覧できる担当者、保存方法などを明確にし、本人の同意やプライバシーに配慮する必要があります。
上司や人事担当者が、診断名や検査結果の詳細を必要以上に把握する必要はありません。業務上必要な配慮については、「通院のために休暇が必要」「長時間の立ち仕事を避けたい」など、仕事に必要な範囲へ整理して共有する方法があります。
がんと診断されたときの仕事の考え方
がんと診断された直後は、仕事を続けられないと考えて退職を急いでしまうことがあります。しかし、治療の内容や副作用、通院頻度は、がんの種類や治療方法によって異なります。退職すると利用できなくなる制度もあるため、まずは情報を集めてから判断することが大切です。
主治医へ確認したいこと
| 確認事項 | 具体的な内容 |
|---|---|
| 治療の予定 | 治療開始日、治療期間、通院頻度、入院の有無を確認します。 |
| 起こり得る副作用 | 疲労、吐き気、感染症の危険性、しびれ、集中力への影響などを確認します。 |
| 仕事上の制限 | 重量物の運搬、運転、高所作業、夜勤、長時間労働などを避ける必要があるか確認します。 |
| 体調変化への対応 | 発熱や出血などが起きた場合の連絡先と、受診が必要な症状を確認します。 |
| 職場へ伝える情報 | 就業上必要な配慮について、主治医に意見書などを作成してもらえるか確認します。 |
職場で検討できる配慮
| 配慮の例 | 内容 |
|---|---|
| 勤務時間の調整 | 時差出勤、短時間勤務、残業や夜勤の免除などを検討します。 |
| 通院時間の確保 | 時間単位・半日単位の休暇、治療日に合わせた勤務調整などを検討します。 |
| 業務内容の変更 | 身体的な負担が大きい作業や感染リスクの高い業務を一時的に変更します。 |
| 在宅勤務 | 業務内容と体調に応じて、在宅勤務や出社回数の調整を検討します。 |
| 段階的な復職 | 休職後は短時間勤務から開始するなど、体調を確認しながら勤務時間や業務量を戻します。 |
必要な配慮は、同じ病名でも患者様ごとに異なります。会社だけで判断せず、本人、主治医、産業医、産業保健スタッフ、人事・労務担当者などが連携して検討します。
相談できる主な窓口
治療と仕事の両立については、勤務先だけでなく、公的な相談窓口を利用できます。がん相談支援センターは、通院している病院以外の患者様やご家族も利用できます。
| 相談先 | 相談できる内容 |
|---|---|
| がん相談支援センター | 治療と仕事、医療費、療養生活、家族との関係、利用できる制度などを相談できます。 |
| 産業医・産業保健スタッフ | 健康状態と仕事内容を踏まえ、勤務時間や業務内容などの就業上の配慮を検討します。 |
| 都道府県産業保健総合支援センター | 治療と仕事の両立支援について、労働者や事業者からの相談に対応しています。 |
| ハローワーク | 就職を希望する方は、長期療養者向けの就職支援を利用できる場合があります。 |
| 社会保険労務士・医療ソーシャルワーカー | 傷病手当金、休職制度、医療費や生活費に関する制度などを相談できます。 |
当院の取り組み
当院は、がん対策推進企業アクションの推進パートナーとして、がんに関する情報提供、検診や精密検査の重要性の周知、治療と仕事の両立に関する理解促進に取り組みます。
| 取り組み | 当院の方針 |
|---|---|
| 正確な情報の発信 | 公的機関や診療ガイドラインなどを確認し、がんの検査・標準治療・療養生活に関する情報を分かりやすく発信します。 |
| 相談しやすい環境 | 患者様ご本人だけでなく、ご家族からの相談にも対応し、現在の治療状況や希望を確認します。 |
| 治療予定への配慮 | 就労中の患者様については、現在の勤務状況や標準治療の予定も確認しながら相談を進めます。 |
| 必要な医療との連携 | 当院だけで対応できない検査や治療が必要な場合は、主治医や提携先などとの連携を検討します。 |
| 個人情報への配慮 | 病状や就労状況などの情報を適切に取り扱い、本人の意向を確認しながら対応します。 |
がん治療に関するご相談について
当院では、現在の治療とあわせて別の選択肢を検討したい方からの相談を受け付けています。標準治療の内容や今後の予定を確認したうえで、当院で行う治療を検討できるか個別に判断します。
相談時に診療情報提供書、病理検査結果、画像データなどがそろっていると状況を確認しやすくなりますが、すべての資料がそろっていなくても相談できます。不足している画像検査などが必要な場合は、当院の提携先で受けていただくことも可能です。
まとめ
| 要点 | 内容 |
|---|---|
| 推進パートナー登録 | 当院は、厚生労働省委託事業「がん対策推進企業アクション」の趣旨に賛同し、推進パートナー企業・団体として登録しました。 |
| 登録の意味 | 職域のがん対策に参加することを示すものであり、医療技術や治療効果を国が認定・保証する制度ではありません。 |
| 職場のがん対策 | 適切ながん検診、精密検査の受診、正しい情報提供、治療と仕事の両立支援を継続して行うことが重要です。 |
| 就労支援 | 病名だけで働けるかを判断せず、本人の希望、治療予定、仕事内容、主治医や産業医の意見を踏まえて検討します。 |
| 当院の方針 | 公的情報に基づく情報提供と相談対応を通じて、患者様やご家族が治療と生活を考えるための支援に取り組みます。 |
参考文献・公的情報
- 厚生労働省委託事業「がん対策推進企業アクション」
- がん対策推進企業アクション「参加方法・参加登録申請」
- 厚生労働省「治療と仕事の両立について」
- 厚生労働省「職域におけるがん検診に関するマニュアル」
- 国立がん研究センター がん情報サービス「がんと仕事：働き方を考える」
- 国立がん研究センター がん情報サービス「はたらく世代の方へ」
- がん対策推進企業アクション「職域でのがん検診に関する情報の取扱について」
【当該記事監修者】院長 小林賢次
がん治療をご検討されている、患者様またその近親者の方々へがん情報を掲載しております。ご参考頂けますと幸いです。
